Officeオブジェクション #9 ポストコロナ時代のオフィス計画⑥ どうする？真夏の換気と湿度対策

今年の夏も厳しい暑さとなりそうです。昨年は、浜松市が最高気温41.1度を記録して、熊谷市の日本最高気温に並びました。しかし今年は、例年よりもひと足早い梅雨入りが予測されており、これまで以上に"じっとり暑い夏"になるとも言われています。

空調メーカーの大手ダイキン工業が、東京で生まれ育った男女500人を対象におこなった『令和元年東京の夏の空気感調査』によると、ここ近年の東京の夏は、43.6％が「耐えられないくらいの暑さ」、21.6％が「命の危険を感じる暑さ」と回答していて、なんと6割以上の人が、夏の東京は深刻な暑さで、「とても仕事どころではない」と感じていることが分かりました（図１参照）。

しかし、深刻なのは単に気温の上昇だけではありません。同じ調査の中で、暑く感じる要因は何か？の質問に対して、「気温が高い」が68.2％であったのに対して、「湿度が高い」が70.6％と、湿度が気温を上回る結果が出ています（図２参照）。

※図１：https://www.daikin.co.jp/press/2019/20190724/images/img_01.png
※図２：https://www.daikin.co.jp/air/life/survey/vol25/images/img_q_01_2.png
（令和元年東京の夏の空気感調査）

湿度の高い時期は、体温調節機能が低下して熱中症の危険性が増加したり、体内に熱がこもって体力の消耗が早く、ダルさを感じやすくなって仕事に向かう気力が低下します。したがって、湿度75％を超える不快日が連日続く各都市圏エリアでは、適切な湿度管理にもフォーカスしたオフィス計画が求められます。

その指標となる室温や湿度については、労働安全衛生の観点から法律で基準が設けられていて、空調設備を設けているオフィスでは、室温が17℃以上28℃以下、湿度については40%以上70%以下にすることを努力義務として定めています。したがって一般的な目安としては、室温24℃から27℃、湿度50％から60%くらいに保てるよう計画すると良いでしょう。

さて、そこで問題になるのが"換気"です。新型コロナウイルスへの対策として関心が高まった換気ですが、実は、コロナ以前に設置されたビル空調（業務用空調を除く）の多くには換気機能が装備されていません。仮に機能があったとしても、2020年に厚生労働省が新たに示した換気量（30㎥/h×人数）を満たせていないものがほとんどで（御社の空調設備もぜひ確認してみてください）、換気をおこなうためには、小まめに窓やドアを開けて自然換気をする必要があります。

ただ、真夏の炎天下に窓を開けることは、「湿気を含んだ外気をわざわざ室内に取り込むようなもの」といったマイナスイメージがあるため、厚生労働省が推奨する"30分おきに1回５分の窓開け換気"は逆効果と考える人が多いようです。しかし、その認識は間違いで、オフィスのような広い空間で湿度対策をおこなう場合は、やはり自然換気が有効です。

そもそも、エアコンをかけているのに涼しくならないのは、人の出入りなどでオフィスに忍び込んだ外気が熱だまりをつくり、それを上手く逃がすことができないことに原因があります。そうした熱気を逃がしつつ換気をおこなうためには、必ず２カ所以上の窓やドアを開けて"空気の流れ道"をつくることが肝心。さらにその場合は、キャビネットや書棚などの扉も全開にして、細部に滞った熱気も外に逃がしてあげることが、オフィスを換気しながら湿度対策をおこなう最善策です。御社でも今年の夏は、オフィス内の湿度に着目して、正しく自然換気をおこなってください。

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■記事公開日：2021/05/27
▼構成＝編集部　▼文＝吉村高廣　▼画像素材＝AdobeStock

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