KEY PRESS

　アメリカでは、高校からの授業に"議論するスキル"を学ぶカリキュラムが組み込まれているそうです。今の世界は、原発の有無や安楽死、社会格差など、解決策が見いだせない問題で溢れています。こうした問いに対して、多様な人種とイデオロギーが共存しているアメリカは、議論することによって"最適解"を見出そうという原則（社会的なルール）が不可欠なのです。
　グローバル化の時代になり、盛んに多様性が言われるようになった昨今の日本も然りで、議論力を高めていくことは、ビジネスマンのキャリアアップを考えても、大事なスキルになることは間違いありません。
　実は日本でも、議論力の底上げを図ろうという取り組みがおこなわれています。毎年、中学生・高校生を対象として『ディベート甲子園』が開催され、あらゆるテーマについて白熱した議論が展開されます。とても有意義な取り組みだと思いますが、残念なのは、テーマに対する賛否（どちらの立場で論じるか）は当日主宰者から指定されるため、スピーチしている内容が、必ずしも本人の意志ではないということです。臨機応変さが勝敗の決め手になる『ディベート競技』の性質上、仕方のないこととは思いますが、話す技術にとらわれ過ぎていて、やや、立論に熱量が欠けているように私は感じました。

　ビジネスにおける議論とは、両者が１つのテーマ（プロジェクトの進め方や方向性など）について、どちらの考え方を支持するか、或いは、ちょうどいい落としどころを決めることが目的です。もちろんそこに勝ち負けはありません。土台になるのは、考え方の違う人と上手くコミュニケーションすることであり、その過程で、自分の考え方が変わったり、新たな道筋が見えてくることもあります。
　活発に意見が交わされる議論の場は、ビジネスの創造性を高める条件の1つです。ただ、意見が違っても感情的な対立を招いてはいけません。時々、「自分の意見が正しい」と主張して、他人の意見に耳を貸さない人がいますが、ビジネスシーンにおいては、自分の考えに固執してそれを押し通すやり方は時代遅れです。価値観が多様化している今、時代の変化に柔軟に対応していくためには、議論を重ね、多くの意見の中から"最適解"を選択することが最善です。そして今後は、より一層、議論の必要性が高まっていくことでしょうし、合理的に議論を進められる人がイニシアチブを握るようになることは間違いないでしょう。